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看護研究の歴史――ナイチンゲールの統計分析からエビデンスに基づく実践(EBP)へ

看護研究は、1850年代半ばにナイチンゲールが行った記録と分析に起源があると考えられています。そこから約170年かけて、単なる経験則に基づく日常的なケアから、科学的根拠に基づく専門的な実践へと発展してきました。看護研究の歴史的背景について解説します。

19世紀の看護研究――ナイチンゲールの影響と看護教育

1854年から始まったクリミア戦争において、フローレンス・ナイチンゲールは献身的なケアを提供しながら負傷兵の死亡原因を記録し、統計的な手法を用いて分析しました。その結果、戦闘による負傷ではなく病院内の不衛生な環境に起因する感染症が兵士たちの死亡の主な原因であることを客観的なデータとして示し、衛生環境改善の重要性を証明しました。これが、看護研究の原点といえます。※1

当時は、政策担当者も統計になじみがなかったことから、分析の結果をまとめる際にグラフを用いるなどの工夫もされていました。衛生改革に統計的手法を活用した功績により、ナイチンゲールは晩年、米国統計学会の名誉会員にも選ばれています。※2

事象を記録し、統計的に分析し、グラフなどを用いながらわかりやすく伝えるというナイチンゲールの手法は、現代のエビデンスに基づく実践(EBP)の原型といえます。

さらに、ナイチンゲールは1859年に『Notes on Nursing(看護覚え書)』を出版し、翌1860年にはロンドンのセント・トーマス病院で看護師教育のための学校を設立しました。看護教育が制度化されたことは、のちの研究方法の確立(測定・比較・検証)へとつながっています。※3

20世紀初頭の看護研究――看護理論の確立

20世紀前半は、看護教育や管理に関する研究が進みました。1900年にアメリカで創刊された『American Journal of Nursing(AJN)』は、看護師同士が知識や経験を共有するプラットフォームとなりました。1900年代から1940年代にかけては、看護の実践に関する研究はほとんど行われなかった一方で、看護教育のあり方や看護管理、教育カリキュラムの開発・編成についての研究が主に行われてきました。※1

なお、20世紀前半の看護研究は社会学や教育学のアプローチを借用しており、質問紙調査などを通じて看護師の労働環境や教育水準の実態を客観的に把握しようとする方法が主流でした。※4

日本においては、明治以前は専門家としての職業看護師は存在しませんでした。1915年に「看護婦規則」が、第二次世界大戦後の1948年に「保健婦助産婦看護婦法」が制定されたことで、看護職は国家資格となりました。保健婦または助産婦になるためにも看護婦教育の履修が義務付けられ、看護の専門家としての教育が始まりました。※5

しかしながら、当時の看護婦学校では症例研究や事例研究という形で臨床のケーススタディについての指導が主に行われており、調査や介入を伴う看護研究という概念は一般的ではありませんでした。※6

1950年代から1970年代の看護研究――学問的基盤の形成

1950年代以降は、大学院教育を受けた看護職の増加や、研究成果を発信する媒体の整備、研究費支援、教員・学生の研究能力向上などにより、看護研究が加速します。アメリカでは看護学の博士課程のプログラムが開始され、臨床実践そのものを対象とした研究が増加しました。1955年に米国看護師協会(ANA)によって財団が設立されたことや、1952年に看護研究専門誌『Nursing Research』が創刊されたことも、看護研究の象徴的な節目といえます。※1、4

日本においては、1964年に聖路加看護大学が私立として日本初の4年制看護学部を設置しました。1968年には『看護研究』が、1978年には『日本看護研究学会雑誌』が創刊され、国内においても看護技術や看護教育についての議論が活発になりました。※7、8

1980年代から1990年代の看護研究――発信の場の整備と国際的な看護研究

1980年代頃からは、現象学や民族誌学などのアプローチを借用した質的研究方法が多く用いられるようになりました。また、1983年には看護実践の主要テーマに関する論文を調査・評価する年刊誌『Annual Review of Nursing Research』が創刊されるなど、研究成果を発信する場も整備されました。※1

この頃には、国際的な研究の推進も活発となります。1986年に米国公衆衛生局(USPHS)内に設立された国立看護研究センター(NCNR)は、1993年には国立看護研究所(NINR)となりました。国家レベルの研究基盤に組み込まれ、資金が投じられるようになったことで、看護研究の質と量が飛躍的に向上したと考えられています。※1

1990年からは、国際看護師協会(ICN)による国際看護実践分類(ICNP)の開発プロジェクトも始まりました。介入や成果に関する用語と分類が開発され、標準化されたことで、看護研究における国際的なネットワークと研究基盤が構築されていきました。※9

日本においては、1992年に「看護師等の人材確保の促進に関する法律」が制定され、看護系大学・大学院の開設が加速しました。これにより、1990年代後半から看護に関連する博士学位論文の数が増え、看護職の高学歴化と専門職化が大きく進展しました。※10

21世紀の看護研究の現状――エビデンスに基づく看護実践

21世紀に入ると、医療分野全体で「エビデンスに基づく実践(Evidence-Based Practice: EBP)」が標準的なアプローチとして定着しました。看護領域においては、「エビデンスに基づく看護実践(Evidence-Based Nursing: EBN)」と呼ばれることもあります。※11

看護研究も、症状や現象などを記録する段階から、具体的な介入の効果を測定し、ガイドラインの作成に直結するエビデンスを創出する段階へと移行していきます。

研究手法としては、アンケートや生体データなどの量的データとインタビューや観察記録などの質的データを単一の研究内で統合する「混合研究法(Mixed methods research: MMR)」が普及しました。混合研究法を用いることで、「ある看護介入が統計的に有意な効果をもたらしたか(量的)」と「なぜその介入が患者に受け入れられたのか(質的)」の両面を包括的に説明することができます。※11

21世紀に入って大きく発展した、データサイエンスやICTの活用、ビッグデータやAI技術なども、看護研究の進展に役立ったといえます。

看護研究の未来展望

これからの看護研究には、超高齢社会や人口減少に伴う社会保障財源の制約といった社会的な課題に対し、看護がどのように貢献できるかを実証することが求められます。日本看護科学学会(JANS)は2017年、看護・保健分野の政策提言に向けて、研究課題の優先順位を特定するために、Strategic Plan(戦略的プラン)を策定しました。その事業報告書では、病院・地域の連携によるシームレスな医療体制に関する研究や、看護の成果(アウトカム)を評価するための大規模コホート研究、看護のエビデンスに関するシステマティックレビューおよびメタアナリシスなどが優先課題として挙げられています。※12、13

NINRが公開している「2022–2026 STRATEGIC PLAN」も、Health Equity(健康の公平性)とSocial Determinants of Health(健康の社会的決定要因)に焦点を当てており、これからの研究の枠組みとして、公衆衛生・地域保健、医療・介護提供体制、予防と健康増進が挙げられています。※14

また、持続可能な医療・看護提供体制の構築は、喫緊の課題となっています。日本看護協会が公開している「看護の将来ビジョン2040」では、病院完結型から地域完結型・生活拠点型のケアへとシフトすることが掲げられています。看護研究の方向性としては、在宅看護、遠隔医療サポート、多文化背景を持つ患者への対応などが求められています。さらに、看護職のウェルビーイングの向上や多様で柔軟な働き方への転換も、質の高いケアと研究を両立させるための基盤として挙げられています。※15

看護論文はより質の高い看護を提供するための礎

看護研究は、19世紀にナイチンゲールが行った統計的分析を原点に、20世紀にかけて理論構築や学問的基盤、発信の場や国際的な協力体制などを醸成しながら、21世紀の現在ではエビデンスに基づく実践(EBP)や学際的アプローチへと進化してきました。

看護論文を執筆し公開することは、専門職としての高い倫理観と社会的責任を伴います。先人たちが成し遂げてきた過去の蓄積に学びつつ、最新の手法や国際的な視点を取り入れることで、看護研究は次世代の看護実践を牽引する確かなエビデンスとなります。

参考文献

※1 Jacqueline M Stolley, et al. (2000) The Evolution of Nursing Research. J Neuromusculoskelet Syst. 8(1):10–15.
※2 総務省統計局. なるほど統計学園. 15 統計エピソード集. ナイチンゲールと統計
※3 National Archives. Florence Nightingale Why do we remember her?
※4 Carole A. Kenner. (2017) Trends in US Nursing Research: Links to Global Healthcare Issues. J Korean Acad Nurs Adm. 23(1). 1-7.
※5 東京有明医療大学. 看護学部 看護学科. 看護の歴史.
※6 吉武香代子. (1998) 教育講演 看護研究ー今とむかし. 日本看護研究学会. 第24回学術集会.
※7 聖路加国際大学. 歴史と沿革. 聖路加国際大学について.
※8 田中裕二 ほか. (2011) 日本看護研究学会雑誌掲載論文 of Analysis. 日本看護研究学会雑誌. 34 (2)
※9 OJIN. The Online Journal of Issues in Nursing — The International Classification For Nursing Practice Project.
※10 李慧瑛, 下髙原理恵. (2022) 「看護関連」博士学位論文の歴史적変遷と課題―Dissertations のテキストマイニング分析を通して―. 医療情報学 42(1). 27-37.
※11 Lieu Thompson, et al. (2022) Using mixed-methods in evidence-based nursing: a scoping review guided by a socio-ecological perspective. J Res Nurs. 27(7):639–652.
※12 日本看護科学学会 研究・学術情報委員会. JANS Strategic Plan.
※13 平成27-28年度 日本看護科学学会研究・学術情報委員会. 看護・保健分野の政策提言のための研究課題の優先順位の特定 および研究推進の Strategic Planの設定 事業報告書.
※14 NATIONAL INSTITUTE OF NURSING RESEARCH. 2022–2026 STRATEGIC PLAN.
※15 日本看護協会. 看護の将来ビジョン2040~いのち・暮らし・尊厳を まもり支える看護~