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論文撤回数の状況と撤回論文を誤って引用しないための対策

一度刊行され、世の中に公表された論文が撤回されることは、著者だけでなく出版社、編集者、読者、そして社会全体にとっても甚大な影響があります。また、撤回された論文を不注意で引用してしまうと、論文や研究者自身にとって悪い影響を及ぼすことがあり、論文を執筆するときには十分気を付ける必要があります。近年の論文撤回数の状況や、撤回された論文を誤って引用しないためにできることをご紹介します。

過去の大規模論文撤回事件と近年の論文撤回数の状況

東京大学医科学研究所公共政策分野の井上悠輔氏らは、1981 年から 2011 年までの30年間に出版され最終的に撤回された論文について調査を行いました。調査対象期間に撤回された論文は1,217件で、撤回理由が「被験者保護の必要条件を満たさなかったため」という論文は99件でした。そのうち96件は、他の論文に合計3000回以上も引用されていたことが分かりました。ただし、99件の論文のうち79件はある特定のチームによるもので、大規模論文撤回事件として有名です。 また、この調査の対象期間後である2012年には、日本においても大規模な論文撤回がありました。172本もの論文が、対象数や実験条件、記録などの基準を満たさず捏造があったとして撤回されています。

さらに、Natureの調査によると、2023年における論文撤回数は急増して過去最高を記録したといいます。2023年の論文撤回数は1万件を超え、特にサウジアラビア、パキスタン、ロシア、中国において撤回率が高かったとのことです。2024年に入ってからも論文の撤回は相次いでおり、今のペースが続けば、前年の撤回数を更新しかねないのが現状です。

撤回後の論文を引用することの是非について

上記の調査結果にもあるように、撤回された後もその論文が他の論文に引用されることは少なくありません。撤回理由が倫理的な問題のみであり、研究不正やデータ捏造といった科学的な方法に問題がない論文であれば、撤回後も引用できるという考え方もあります。しかし、例え科学的に問題がない研究論文であっても、倫理的な問題があるとして撤回された論文を引用すべきではありません。データや研究内容自体が捏造されたものでなかったとしても、撤回論文を引用することは、研究者としての信頼性を損なったり執筆する論文の正当性に悪影響を与えたりする可能性があるからです。特に、撤回理由を言及せずに引用することは論文の信頼性に関わるので注意が必要です。

否定的に引用されている撤回論文の事例をご紹介します。1988年、世界五大医学雑誌であるLancetに、イギリスの反ワクチン活動家であり元医師であるWakefield氏らによる論文が公開されました。この論文は三種混合ワクチンと自閉症との因果関係に関するものでしたが、科学的な信頼性に欠けており、2004年に部分的に撤回された後、2010年には完全撤回されました(ちなみに、長年にわたってワクチン接種率が低下するなど社会的な影響は甚大であり、その後Wakefield氏は医師免許を剥奪されています)。

ウィスコンシン医科大学のSuelzer氏らの調査によると、Wakefield氏の論文は発表当初から撤回後にかけて、多くの論文において否定的に引用され続けています。完全撤回後の2011年から2018年の間にこの論文を引用した論文は502件ありましたが、そのうち部分撤回・完全撤回されたことについて言及していた論文は360件にとどまりました。

倫理的または科学的に問題があるとして撤回された論文を否定的に引用する場合でも、撤回該当する論文が撤回された事実に言及すべきです。読者が撤回された論文かどうかを認識しやすいように、参考文献リストのなかで「撤回済み」である旨を記載するようにしましょう。

撤回論文を誤って引用しないための対策

否定的な視点で引用するケースはともかく、撤回論文を誤って引用してしまうケースも少なくありません。論文はもちろん研究者自身の信頼性を損ねないためにも、撤回された論文を不注意で引用してしまわないよう気を付ける必要があります。引用する論文が過去に撤回されていないかどうか、最新かつ信頼できるものかどうかを十分に確かめましょう。

撤回論文データベース「Retraction Watch」の活用

「Retraction Watch」は、1970年以降に撤回された論文を集めたデータベースです。このデータベースを活用し、引用したい論文が過去に撤回されていないかを確かめるようにしましょう。出版社やジャーナルのWebサイトにおいても同様に、論文の撤回に関する情報を収集できます。

なお、Retraction Watchは2023 年 9 月 にDOI国際登録機関のひとつであるCrossrefによって買収されています。出版社がCrossrefに論文の撤回通知を登録することで、Retraction Watch が並行してデータベースに入力することが可能となりました。透明性の高いサービスに誰もがアクセスしやすくなり、学術成果の信頼性の評価に寄与すると考えられます。

Retraction Watchについては、こちらの記事もご覧ください。

関連記事:論文撤回のプロセスと透明性

文献管理ツールの活用

引用情報を自動的に更新する機能をもつ文献管理ツールは、引用論文が撤回されたかどうかを確認するのに役立ちます。Crossrefが提供する「REST API」や、Retraction Watchのデータベースと統合されている「EndNote」「Zotero」などがおすすめです。そのうえで、孫引きをせず引用する文献を研究者自身がよく読み、掲載前に最新のステータスを確認することが大切です。

参考文献

Yusuke Inoue, et al. (2016) Noncompliance with Human Subjects’ Protection Requirements as a Reason for Retracting Papers: Survey of Retraction Notices on Medical Papers Published from 1981 to 2011Accountability in Research, Volume 23 – Issue 2
日本麻酔科学会 元会員藤井善隆氏の論文捏造に関する理事会声明
Nature – news — More than 10,000 research papers were retracted in 2023 — a new record
日本医事新報社 — 撤回論文の引用問題:Wakefield論文とEstruch論文の事例から[提言]
Current Awareness Portal — Crossref、撤回論文のデータベースRetraction Watch Databaseを買収

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